異端児リーマンの記録

異端児リーマンの記録

海外駐在4ヶ国目、駐在員継続によるプチ アーリーリタイアを夢見る40代中年奮闘記

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【駐在関連20】続 ミャンマーにおけるクーデター (政変)関連

お越しいただきありがとうございます。


本日も、前回に引き続きミャンマーにおける政変の最新情報となります。
(異端児リーマンにとって、かなり衝撃的ニュースでしたので、とりあえず今回までは続報としてまとめます。)

 

現地に駐在されている知人が何人かいるので、その方からの情報を交えた最新情報のご報告となります。

 


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①政変関連情報(2月2日夜間まで)


◆現在もアウンサン・スー・チー氏や大統領は首都ネピドーの自宅で外部と遮断された状態で軟禁が継続。

◆臨時大統領となったミン・スエ氏(元国軍選出の副大統領)、ミン・アウン・フライン国軍司令官らにより11名の新規閣僚(大臣)を発表、元軍人閣僚が名前を連ねている。

◆各政府省庁の副大臣についても内務・国防・国境省を除き全て解任された。

◆(アメリカ)バイデン大統領は1日声明を発表し、制裁発動を警告。国軍による権力掌握やアウンサン・スー・チー国家顧問らの拘束は「民主化移行と法の支配への直接攻撃だ」と非難。

◆(中国)汪文斌副報道局長は1日の記者会見で、「関係各位が憲法と法律に基づいて隔たりを適切に処理し、政治と社会の安定を守るよう望む」と述べ、情勢を注視する(国軍非難はしない)考えを示した。

◆(日本)加藤官房長官は1日の記者会見で「民主化プロセスが損なわれる事態に重大な懸念を有している」と表明。その上で、アウン・サン・スー・チー国家顧問ら政権幹部の解放を国軍に求めた。


国軍は政変後も当面政権運営を継続する見込みで、国軍選出の各省庁の大臣任命等、NLD政権からの変更処理を続けている状況である。インターネット上では、政変が起こる前から、国軍と与党(NLD)で複数回の協議が行われていたという報道もあり、交渉が決裂し、国軍が政変に踏み切った(=NLD側も政変を予測していた)との事であった。

 

 

ヤンゴンの現在の様子(2月2日夜間まで)


◆携帯電話回線は現在ほぼ復旧済、インターネット回線も使用可能となった。

ヤンゴンでは日中食料品を中心に買い占めが発生。コメが品薄となり、価格が上がっている。

◆銀行は2月2日以降通常営業。

◆街中は日中平穏そのものであったが、2日夜間よりヤンゴンでも抗議デモのようなものが発生。(SNSで呼びかけがあったようで、鍋?ドラ?を叩きながら軍人政権批判をしたり、スーチー氏の無事を願ったりとの事。)

ヤンゴンの空港は1日から閉鎖が続いている。道路にはバリケードが設けられ侵入ができない状況。(但し4日から国内線と救援便の運航再開という情報もある模様。)

 

ヤンゴン地区における新たな外出禁止令(8pm-6am)が出たなどデマも広がっているようで、色々な情報が錯綜している状況。

現地にいる駐在員たちもSNS等による情報共有を進めたり、大使館からの情報を確認したりを続けている状況とのことであった。

 

 

③最後に


現地の駐在員からの情報を聞く限り、抗議デモのようなものは昨晩よりヤンゴンのいくつかの地域で発生しているようであるが、略奪や暴動には今の時点発展していないようである。

そして、日本を含めた海外メディアが少々オーバーな表現や描写でこの政変を放映しているという印象を持っている現地日本人も多いようで、過度な「煽り」のような状況にならないことをただただ願っている。

 

異端児リーマンとしても、他国の政治や政変にとやかく言うことは適切ではないと理解するが、とにかく、ミャンマーの国民、そしてミャンマーで働く外国人に危害が及ばない形での早期沈静化を願って止まない。

 

 

 

 

▼Success is doing, not wishing.▼
本日もありがとうございました。

【駐在関連19】ミャンマーにおけるクーデター (政変)について

お越しいただきありがとうございます。

 

本日は2月1日に東南アジアのミャンマーで発生した「政変」についての話題となります。

 

海外駐在をしていると、必ず様々なリスクが伴います。ここでは、そのリスクの代表例とも言える、政変についてまとめていこうと思います。

 

タイトルでクーデターと表現しておりますが、今回の政変について、ミャンマー国軍による暴力的な手段の行使があったのかという点については賛否分かれる部分であるとも思いますので、以降は政変と表現していくことにします。


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ミャンマーという国について


ミャンマー連邦共和国は、東南アジアに位置し、バングラデシュ、インド、中国、ラオス、タイと国境を接する立地であり、人口は約5,400万人(世界銀行2018データ)の国である。

 

その昔は「ビルマ」と呼ばれており、最大都市ヤンゴンも「ラングーン」というとわかる年配の方も多い。

 

大まかな歴史として、(参考:外務省HP)

◆19世紀に英国領となるが、アウンサン将軍らの活躍により、戦後1948年にビルマ連邦として独立を果たす。

◆1962年に軍事クーデターによりネ・ウィン将軍(後の大統領)による社会主義政権が成立し、閉鎖的な経済政策により長期的な経済停滞状況を引き起こすこととなった。

◆1988年国軍がクーデターにより政権を掌握、経済開放政策に転じる。ただ、民主化運動の弾圧、その指導者であるアウンサン・スー・チー氏(アウン・サン将軍の長女)の拘束や自宅軟禁なども有り国際的非難を浴び、米国やEU経済制裁措置及び金融制裁措置を実施。

◆2010年に新憲法に基き総選挙を実施、スー・チー氏の自宅軟禁も解除され、2011年テイン・セイン大統領による民主政権が発足し経済開放政策を断行。その後のEU・米国の制裁緩和や一時停止へ繋がった。

 

という流れであるが民政移管された2011年からは、各国投資も積極化され、「最後のフロンティア」と言われた同国への注目は高まる一方であった。

 

2011年以降、アウンサン・スー・チー氏が率いる政党、国民民主連盟(NLD)による政治がおこなわれてきたが、軍政時代に作られた憲法により、国会議員には非選挙軍人枠が25%設けられていたり、3人いる副大統領のうち1名は軍推薦であったりと制約がある中で、経済開放、民政移管を国際社会へ示しながら政権運営していくというかなり難しい舵取りを強いられてきていた。

 

直近では少数派イスラム教徒難民問題(ラカイン問題)を含めた少数民族ビルマ族との対立問題が国際社会からの避難を浴びており、まさに軍と国際社会の板挟み状況が続いていた。

 

 

②今回のミャンマー国軍による政変について


今回の政変について発端となった2020年11月の総選挙から関連する情報について、異端児リーマンが把握している情報でまとめると以下となる。

 

A)今回の政変までの状況

◆2020年11月にアウンサン・スー・チー氏率いるNLD党が総選挙で大勝、国軍系野党は大敗し、選挙後国軍は860万人分の二重投票等の不正があったと主張

◆1月26日国軍広報官が記者会見上の質疑応答でクーデターの可能性を否定しなかったことから、国内に緊張が走る

◆更に、その後国軍のミン・アウン・フライン総司令官が国防大学の学内演説で、憲法廃止を辞さないとも受け取れる発言

◆(国内のクーデター懸念に対し)1月30日、国軍が憲法順守の方針をあらためて表明し、事態は一旦沈静化へ

◆2月1日現地時間午前4時、軍関係者がアウンサン・スー・チー氏自宅を訪問し、同氏を拘束、又大統領を含むNLD政府閣僚、議員、党員も多数拘束

◆その後、国軍放送局にて国家緊急事態宣言の規定に基づき、国の司法・立法・行政の権限が大統領から国軍司令官に委譲された旨発表

◆国軍は、総選挙やり直しを主張、最長1年この政権移譲に効力があることを説明している状況

 

B)2月1日の現地情報(現地駐在の知人情報、一般情報等)

◆携帯電話回線は朝からすべて遮断 →夜には復旧した知人もいた

◆テレビ・ラジオ放送も国軍による電波遮断により朝から国軍関連情報以外放送されず、一部ネット記事へのアクセスも遮断

◆一部のインターネットプロバイダーを除いて、プロバイダー系データ通信も遮断。

ヤンゴンでは、日中スーパーでの食料の買い占め、又銀行へ詰め寄る市民が多発。(ただ、ヤンゴン市街地で暴動等は一切ない。)

◆現地日本大使館からは日本人駐在員向けに不測の事態に備えた自宅待機連絡が送付されている状況。

 

③今回の政変に見る海外駐在員のリスク


現時点、暴動等騒動は発生しておらず、市民含めて冷静な対応をとっているようであるが、大多数の国民が支持しているアウンサン・スー・チー氏を拘束してしまったことから、NLD支持者側からの過激な行動が今後起こりえないとは言い切れない。

 

そして、何より不透明なのは、国軍はこの政変状況で総選挙をやり直し、議席数を増やせると思っているのかという点であり、今後国軍の動きについてもどう事態を収束させていくのか、見守っていきたいと思っている。

 

現時点、現地の駐在員への待避命令は出ていないようであるが、今後同国が治安悪化に進まぬことを心から願っている。

 

又、異端児リーマンを含めた、海外駐在員とその帯同家族は不測の事態に直面した際にどう初動を取っていくのかという点は、日頃様々な角度から話をしておく必要があることに改めて気づかされるものであった。

 

 

 

 

▼Success is doing, not wishing.▼
本日もありがとうございました。

【駐在関連18】海外駐在が不安なサラリーマンへ

お越しいただきありがとうございます。

 

2020年8月より始めた本ブログですが、なんと読者様の登録が100名を超えました。ご登録頂いた方へ心より御礼申し上げます。まだまだ若輩者ではございますが、今後とも宜しくお願いいたします。

 

さて本日は、海外駐在が不安なサラリーマンの方へと題して、まず海外駐在に向く性格や考え方の人、そして海外駐在に不安が大きい人へのその対処法をまとめていこうと思います。
※あくまで異端児リーマン個人が考えているポイントとなります。

 


①海外駐在に向く人


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以前の記事で、海外駐在時のリスクというとを紹介した。
↓以前の記事「海外駐在時のリスク」

hereticsalaryman.hatenablog.com

 

海外駐在は万人にとってのハッピーな環境ではなく、ある程度の覚悟や勇気も必要となるケースも少なくない。
※これは海外駐在員に限った話ではなく、現地採用として働く場合も同じリスクを負うことになる。

 

では海外駐在に向くのはどういう人なのかという点であるが、これまでの異端児リーマンの経験上、以下のどれかに該当する人は適していると言える。

 

◆好奇心旺盛・ポジティブ
◆主体性を持って動ける(プロアクティブ)
◆コミュニケーション能力が高い(又は話好き)
◆体力には自信がある
◆計画的遂行力が高い

 

それぞれのキャラクターや性質で、現地で発生する「化学変化」≒ビジネス展開や運営もまちまちである。


ただ、全てに共通するベース部分、それはメンタルタフネスをある程度備えているべきということだと考えている。
これは正直、自身で過信してしまっている部分があったり、突然崩れてしまうこともあるので、一概に測る事が困難な部分でもあるが、メンタルについての不安がすでにある場合は、注意したほうが良い。


普段から海外駐在の希望をしない等、予防的な措置も取れるが、任命されてしまってからは、逃げることが許されないサラリーマンとしては、少なくとも自身を守る為の備えをしておきたい。

 


では次の項目で、不安を和らげる対策について話を進めていく。

 


②海外駐在が不安なサラリーマン達へ


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実際に突然、海外駐在の内示を受け不安感が日に日に増している方や、海外駐在に興味はあるが漠然とした不安感があり踏込めていない方へ向けた緩和策について、いくつか纏めてみたい。


A)語学(現地語や英語)能力の向上

語学は重要なコミュニケーションのツールと言える。海外赴任時に少しでも現地で会話ができるのとできないのでは馴染める速度に大きな差が出る。
片言でも現地語を理解できているということは、経験上、非常に大きな安心材料に繋がった。


B)現地情報の収集

現地の情報をかき集めるということも、不安感を払拭するには大きな意味を持つ。
便利な世の中で、様々な国の生活関連情報や安全関連情報はネット上に散在している。更にGoogle Mapで実際の景色を見てみたりすることで、イメージもつきやすい。


異端児リーマンの属する会社は、海外赴任の場合、通常内示は3ヶ月前となる。
決まってから十分時間がある場合は、A)の現地語学習やB)現地情報の収集にかなり時間をかけることができている。

 

一方で、赴任する国がわかっていない状態での漠然とした不安の解消は、色んな国で働く方のブログを見たり、英語を勉強したりという点がメインとなるかと思うが、自社の進出国についての情報を見てみるのも、不安の払拭だけでなく、興味が湧いてくる源になるのかもしれない。


C)海外ビジネスや、駐在員に特化した研修の受講によるスキルアップ

実際、語学の習得や、現地情報を集めることで軽減できる不安感もあるが、自身の能力は海外ビジネスで通用するのか?という疑問や懸念は、いくら語学や情報集めをしたところで、解消するものでもない

そこで、1つの解となり得るのが、研修等の受講によるスキルアップである。

 

世の中には、海外駐在員となる人や、着任したての人向けに特化したビジネス研修を行っている会社もある。

 

ここでは異文化コミュニケーションに特化したコーチング&コンサルティングの会社、Aun Communication社について紹介したい。


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同社は主に、海外事業に携わるビジネスパーソン向けに、英語での交渉サポートやオンライン・ビジネス・コーチング、チーム内のコミュニケーション円滑化に向けたコンサルティングやトレーニングなどを提供している。2019年3月、日本人とイギリス人の2名で立ち上げた会社で、イギリス人が英語でコーチング等トレーニングを行い、日本人が日本語でフォローアップするという非常にユニーク且つ実践的な体制でのトレーニングとなっている。


イギリスで設立された会社であるが、トレーニングはオンラインを前提としており、更に個々人のニーズにあったカスタマイズにも対応してくれる。

 

客観的な視点に立ち、異文化を受け入れ、多様性を培い、コミュニケーション力を磨いていく、そのための研修を受けることで、海外で戦う自信に繋げていく、それも1つのアプローチだと言えよう

 

興味ある方は以下、同社HP へ。

Aun Communication

www.auncommunication.com

 

同社の共同代表でもある八木氏とは、以前少しやり取りをしたことがある。


八木氏は大手製造企業に属し、32歳で初めて海外(留学)を経験、その後の海外勤務も含めて、日本人ならではの様々な困難にも直面してきた。そして自身で体験したことを活かしながら、海外ビジネスに携わる個人や組織をサポートすることで日本のグローバル化を促進したいという信念から起業し、コーチング、コンサルティング業を続けている。

 

異端児リーマンより若干若いのだと思うが、今の会社でのサラリーマン経験しかない(他社を知らない)私より遥かに様々な経験をし、そして幾多の荒波を乗り越えてきただけでなく、信念から事業まで起こしている八木氏のことを一方的に尊敬しており、いつか直接会って話を聞いてみたいとも思っている。

 

同氏の執筆している記事、良ければ訪れてもらえればと思う。

八木 徹 氏

note.com

※今回の記事もこれまで同様、企業や商品の紹介により収益が発生するようなものではない点、申し添える。

 

 

 

 


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本日もありがとうございました。

【その他6】就職氷河期ピークの就職活動体験談

お越しいただきありがとうございます。

 

本日は、20年程前、就職氷河期と言われた時代における異端児リーマンの就職活動体験(昔話)についてのお話です。


当時はパソコンが急激に普及し始めた頃ですが、まだまだ今ほどインターネットも活用されておりませんでした。
※かなり古い時代の体験記となります。

 


①氷河期時代の就職活動


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就職氷河期とは、諸説あるようであるが、一般的には1971~82年頃生まれで、1993〜2004年頃に就職活動を実施した就職難に直面した世代のことを指す。
就職氷河期という呼称に加え、失われた世代(ロストジェネレーション)とも呼ばれている。中でも、新卒求人倍率データ上、2000〜2003年をピーク期と呼んだりもするようである。

 

そもそもなぜ、このような学生にとって不運な状況になってしまったのかという点についてであるが、これはバブル崩壊の影響に他ならない。
バブルが弾け、各企業が長期的に不況の影響を受け続けた。多くの会社で、生き残りをかけ、社員のリストラだけでなく、新卒採用も絞り込み、人件費抑制を進めていたのである。

 

実際、求人倍率が低いということは、狭い門戸に学生がひしめく形となるため、希望する業界や企業に入る事ができなかった人や、正社員として働くことができなかった人も多く、まさに不遇の世代であったとも言われている。

 

最近、政府も氷河期世代を支援するために、この世代を対象とした公務員への中途採用を実施したり、支援プログラムを開始したりと、かなりの時間差ではあったものの、色々と対策に動き始めている。

 

これまで暗い面ばかりの記載となってしまったため、ここで明るい話題についても考えてみた。

この狭き門を潜った人たちは、会社では最も採用人数が少ない貴重な世代でもあり、会社はこの世代の人財を大切に扱ってくれる、また出世を目指している人には、同期世代における競争倍率が低いという良い面も持ち合わせているように感じる。

(ただ、バブル時期に大量に採用された先輩達が依然多数いるため、その世代にポストが埋め尽くされているという会社も少なくなく、手放しでは喜べない。)


②異端児リーマンの就職活動体験記


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まさに氷河期ピーク(どん底)に就職活動をすることになった異端児リーマンであるが、以下に、その就職活動状況についてまとめる。

 

A)エントリー基準
当時は、モノづくり企業に行きたいという思いが強く、製造業を中心に応募を進めていた。

 

〈製造業内での選定基準〉
世界シェアNo1の商品や技術を持っている企業
◆製造業の中でも、その業界No1企業
◆同じ製造業文系として勤務の父親推薦企業

 

具体的には、製造業で上記基準のどれかを満たしている企業の中から、色々な就職関連の本や雑誌を参考に、行きたい本命企業として7〜8社程リストアップ。
その本命企業の同業他社(ライバル企業)に広げて応募していくというやり方をとっていた。


その他、クラブの先輩が実際に行った企業、大学のゼミOB、OGからの紹介企業等、自身で意思を持って選定していない企業(中には非製造業も一部あり)へも一部応募していた。

 

B)選考過程
(記憶が正しければ)実際には30社程度エントリーしていたと思う。
そして、エントリーシート選考に合格した後は、適性検査があるところや、いきなり面接プロセスに入るところなどまちまちであった。

 

大抵の企業は、(適性検査がある場合はその後)地方の主要都市で2〜3回面接の後、本社最終面接という流れであった。

 

C)最終結
内定2社最終面談辞退4社 ※以外は不合格、途中棄権等


異端児リーマンが現在属している企業は2社目の内定であった。1社目の内定は本命企業ではなかったため、本命企業の1つでもあったこの2社目の内定で活動を終えることにした。

実際には、行きたい本命企業はあと2社残っていたのだが、ここで活動終了とした。

 

D)総括
企業研究や業界研究の観点からは、本命企業から競合企業へエントリーを広げていくやり方も一つの効率的な方法ではあったと思うが、最初から具体的に絞り込み過ぎた嫌いはあったように感じている。


実際に机上で集めた情報で、本命企業だと思っていた会社が、社員との面談を進めていくうちに、少し違っていたと感じるようになったり、非本命としていたライバル企業の方が魅力を感じることもあった。

 

とはいえ、結果として本命企業(で且つ、選考プロセスで魅力度が増した会社)の1つから内定を貰えたので、「当時の選択の中では」満足しての終了であったと言える。

 

本命企業やその業界については徹底的に事業内容や魅力となる点を研究し、父親含め様々な人から話も聞いた。

(勿論リップサービスもあるが)「よくウチのこと調べてくれましたね!」というようなコメントをもらえた面接は大抵次へ進めていた。

 

ただそれ以上に、私立文系による採用活動で恐らく大きなプラスに働いたのは、体育会でのクラブ活動とそれに絡んだ自己PRであったと感じる。


どんな会社でも、同じようなキャラクターの学生しか採用しなければ、成り立たなくなる。
つまりどれほどの大手企業や一流企業と呼ばれる会社でも、体力やバイタリティーという部分も必ず訴求点となりうるということだ。

 

E)あの頃の自分へ言いたいこと

30代でプチ アーリーリタイアを企画するようになり、他社の年収との差に興味を持つことになったのだが、その現在の異端児リーマンから当時、一切の迷いなく製造業を受けまくっていた異端児スチューデントへ言いたかったことは、

決めつけて食わず嫌いせずに、商社や金融など他の高年収業種も受けるだけ受けてみても良かったのではないか?

という点である。


色々な業種の企業に応募し受験した上で、やっぱり製造業だということであれば、正真正銘の100点だったのだが、実際受けていないためそこはわからない部分である。

 

「一点突破だけではなく、時には多面的に物事に取り組んでいく」ということが、今も昔も異端児リーマンの課題なのかもしれない。

 

↓以前の記事「バブル!氷河期!時代による〇〇世代」

hereticsalaryman.hatenablog.com

 

 

 


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本日もありがとうございました。