【早退関連3】早退後の生活原資のリアル

お越しいただき有難うございます。

本日は、以前の記事でお話しました、早退後の生活原資について、少し掘り下げたいと思っております。

↓以前の記事はこちらです。

hereticsalaryman.hatenablog.com

①不労所得と預貯金切り崩し(融合型)による生活

以前の記事で記載した、

a)不労所得、年250万円の形成
b)70歳まで預貯金から年200万円の切り崩し
(70歳以降は年金と上記 a)不労所得相当資金

で生活)

という点には、リスクに備える意味での「ホケン」的要素を含んでいる。

特に不労所得という部分は、将来不測の事態による所得減少が起こりうるものと考えている。

異端児リーマンの場合、不労所得、年250万円の半額が不動産賃貸収入、残りの半額が株式投資による配当金等を想定しているが、賃貸収入は、借り手がつかないケース、株式投資では業績悪化による無配、減配が主たる懸念材料となる。

早退後の生活設計上、このリスクをカバーするために、年金受給開始までの最低限の預貯金※準備を設定した。万が一、不労所得が途絶えても、外的要因が重ならない限り、生活に困窮することはない。

※夫婦2人が早退後に生活をしていく場合、家賃不要前提で年200万円あれば、社会保険などを含めても生きていくこと自体は出来ると考えている。

一方、このプチアーリーリタイア企画で設定している生活費は年450万円。その差250万円が第2の人生を楽しむための費用(それぞれの小遣いや娯楽費)ということになる。

②異端児リーマンのリスクとの向き合い方

アーリーリタイアはセミリタイアと違って、リタイア後に労働行為は伴わない。その前提で、様々なリスクへの対応という考え方が重要になると考えている。

(何かあれば働くというのが最大の「ホケン」でもあるが、アーリーリタイア前提のため、ここでは対応策から除外している。)

a)不況　=株価暴落、無配、減配

こちらは前述の通り、仮に無配に陥ったとしても、預貯金＋賃貸収入による若干慎ましい生活に変更し、乗り切る。(分散投資予定で配当収入が0にならないように努める。)

b)空き家率の上昇、未入居　=賃貸収入減少、0化

こちらも前述の通り、仮に未入居が続く場合は、預貯金＋配当金収入で若干慎ましい生活に変更し、乗り切る。(細かく見ると、未入居期間が続くと、固定資産税、マンションでは管理費等、出費部分が出てくる)

c)インフレーション　=現金価値の低下

インフレ(物価の上昇)が進むと、保有している預貯金の価値自体が下がることになり、同じ金額を消費しても得られるものが減ることになる。(=インフレ前の金額では生活できない。)
一方でインフレ時には、株価、不動産(や家賃)の価格も連動して上がることになるため、インパクトは半減以下となり、生活に困窮するところまではいかないと考えている。(実際は色々な要素が絡むと思うがここでは簡素化して記載。)