異端児リーマンの記録

異端児リーマンの記録

海外駐在4ヶ国目、駐在員継続によるプチ アーリーリタイアを夢見る40代中年奮闘記

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【早退関連5】投資活動における複利の力

お越しいただき有難うございます。

 

本日は、投資活動における複利という考え方についてのお話です。
(異端児リーマンは現在、海外駐在中のため、アクティブな投資活動は出来ておりません。)

 

 

複利の力とは?

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投資関連の記事を読んでいると、よく登場する複利の力という言葉。
これは「元金だけではなく、利子や配当金がさらなる利益を生むという力」である。
この複利という言葉には、対義語として単利というものがあるが、こちらは元金だけに利息や配当金がつくという意味合い。

複利は、元金についた利子を新たな元金として組み入れていき、その利子分にも新たな利子をつけるというものなので、長期的な投資活動では単利とは大きな差が生まれていく


株式投資を例に挙げると、投資で得た配当金を更に投資に回していくのが「複利の力」であり、投資で得た配当金を都度使っていくのが「単利」の考え方である。

 

 

②異端児リーマンにおける複利の力とは?

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現在、海外駐在中のため、国内の証券口座における株式投資活動は休止しており、駐在国での投資活動もしていない。
そういう意味では、ある一部を除いて、資産は預貯金としてのみ増加していく。日本は預貯金の金利が超低金利のため、これは複利の力としてほとんど実感できない部分であり、この状況は、海外駐在であるがゆえの機会損失とも言えそうである。


先程、ある一部と記載したが、これは自社の持ち株会制度での投資分のことで、この制度の利用が現在の異端児リーマンの主な複利の力による投資活動である。持ち株会制度では、会社側負担による購入補助がつくことも多いため(異端児リーマンの会社では10%)、通常の配当金のみの複利の力以上の力を発揮していると言える。

 

 

複利の力の実際の効力について

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では、実際複利と単利で長期投資をした場合、どれ位の差が生まれるのかという点について、わかりやすいように、あえて以下設定とした場合、

 

ケース) 元金1,000万円を20年間、税引き後年利5%で運用

 

複利の場合 2,653万円
単利の場合 2,000万円

 

となり、653万円の差が出ることになる。


リタイア後の不労所得による生活では、この単利に相当する(インカムゲインを投資に回さず、生活費にする)が、リタイアまでの期間は複利の力を活用出来ることになる。

 

実際には、元金をポン!と捻出する形だけでなく、毎年投資を継続していくケースもあるが、この場合でも、複利の力を活用していくことで、効果を得ることができる。

 

下の画像は、異端児リーマンの想定の中での比較となるが、本帰国後、リタイアまで8年ある場合の、株式投資のスタイルによる複利の力を比較をしたものである。

以前の記事、プチ アーリーリタイア企画で記載した通り、リタイア時に、株式等への投資額を5,000万円としたい場合の、(全額新規投資であったと仮定した) 8年間での投資金額、配当金、その合計金額について表している。尚、税引き後利回りは2.5%としている。



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初年度に元金を全額捻出する(出来る)場合、4,104万円の元金で済むが、毎年定額で投資する場合は、4,467万円が必要になる。

一方で、株価変動リスクとしては、初年度に元金を全額捻出する場合のほうが、はるかに高い。(その初年度が株高、株安かはその時点ではわからないため。)

 

異端児リーマンは、既に保有している株式、持ち株会の保有分以外の部分につき、本帰国後は毎年定額に近い形での投資による総額5,000万円到達を計画している。

※図では省いているが、リタイア時に全額投資する場合は、当然、複利の力は活用できない。

↓以前の記事

hereticsalaryman.hatenablog.com

 

日本へ本帰国となった後、株式投資を中心に、上述のような複利の力を活用した資産形成を再開したいと思っているが、再び海外駐在となった場合、(グレーゾーンである非居住者の国内株式投資には手を出さない前提としている) 私のケースでは、証券口座が凍結され、手をつけられなくなってしまうというリスクに直面してしまうことになる。

(基本的に、大型株の長期保有前提ではあるが、保有株の一部入れ替え等は実施していく見込み。)

 

 


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